ドローンショー、中国の文化観光の新たな目玉に

  今年に入ってから、中国の多くの地域の夜空がドローンによって彩られている。春節（旧正月、今年は2月17日）を控えた2月9日には、広東省深セン市竜崗区の上空で、2800機のドローンが編隊を組んで飛び立ち、音楽に合わせて光の軌跡を描きながら、「科学技術革新」や「都市のランドマーク」など9つのテーマシーンを次々と披露した。また2月16日にも、重慶市の両江四岸エリアで大規模なドローンショーが行われ、1万機のドローンが一斉に飛び上がり、川と高層ビル群の間に流れるような「空中の絵巻」を描き出した。証券日報が伝えた。

  沿岸都市から山間部の川辺まで、ドローンショーは中国の文化観光の新たな目玉となりつつある。ドローンショーをメイン事業とする深セン大漠大智控技術有限公司（以下「大漠大」）ブランドマネージャーの黄星氏は取材に対し、「全体的に見て、今年の春節期間中の市場ニーズは高水準を保ち、複数の都市で、高い頻度で、多様なタイプのショーが上演されるという特徴があった。春節期間中、当社の上演回数は426回を超え、延べ41万4204機のドローンがショーに参加した。また連日の上演も少なくなかった。さらに国内だけでなく、海外からのニーズも高かった」と語った。

  空中で描かれるドローンショーのそのスムーズで軽やかな動きの背後には、高度に複雑なシステム化された技術が存在する。業界関係者によると、数千機のドローンを密集させた空域において、ミリ秒単位で同期飛行させるには、3Dモデリング、経路計画、インテリジェントアルゴリズム、通信測位、空域管理、安全制御など複数の要素を高度に連携させる必要がある。

  なかでも北斗測位システムによる高精度測位技術は、ドローン編隊の測位誤差をセンチメートルレベルに抑え、5Gネットワークの低遅延特性によりミリ秒単位のリアルタイム制御を実現し、大規模編隊の動きを完全に同期させることができる。同時に、コールド花火、レーザーライトなどの搭載機器が進化を続け、ドローンは「空を照らす」段階から、「立体的な表現」の段階へと進化し、視覚的表現はますます多様化している。

  黄氏は、「以前は顧客は単一イベントの祝賀効果をより重視していたが、現在ではますます多くの都市がドローンショーを都市のプロモーション体制に取り入れ、日常的な運営能力、コンテンツの更新力、発信効果を重視するようになった」とした。

  この変化は、ドローンの応用が体系化へと進み、単一のイベントサービスから都市規模の視覚発信インフラ整備へと段階的に移行していることを示している。

  「新韻重慶」ドローンショーを例にすると、中国初の超大規模・常態化ドローンショープロジェクトとして、2025年4月の初飛行からこれまでに延べ70回以上の公演を実施し、会場での観覧者数は累計1000万人を突破した。すでに2026年の重慶市政府活動報告に正式に記載され、都市文化観光の人気IPとなっている。

  産業の盛り上がりとともに、関連企業も技術革新を続けている。2025 年、大漠大は自社開発のドローン群自動制御システムV4を開発し、「ドローンポート型自動集合・急速充電」の商用化技術により、業界を「完全自動化」の段階へと導いた。さらに同社は車載式ドローンショーシステムの新ソリューションを開発し、「無人化操作、インテリジェント群制御、瞬時展開」を特長とする「車が停車してすぐにドローンが離陸、車の移動中にドローンがショーを展開」という新たな業界モデルを開拓した。

  黄氏は、「低空域空間が新たなデジタル発信シーンになりつつある。ドローンの強みは、安全性、環境適合性、再利用可能性、プログラム可能な表現力にあり、一定のメディア的属性を備えている。一部の都市イベントではすでに重要な視覚表現手段となっており、将来的には花火や照明などと融合しながら発展していくことが期待される」との見方を示した。

  「人民網日本語版」2026年3月2日